英語を“話せる”ではなく“使える”へ――世界で活躍する日本人を増やすLeadGLの挑戦

株式会社LeadGL　代表取締役　岩田俊之氏

株式会社LeadGLは、英語が壁となって事業拡大や海外展開が進まない企業に向けて、実務で使える英語力の習得を支援している会社です。単に英語を学ぶのではなく、英語で意思決定し、交渉し、関係性を築ける状態を目指す伴走型の支援を行っている点に特徴があります。大人向け・企業向けの支援に加え、中学校・高校向けに「英語を使って考え、行動する」学びにも取り組んでいる岩田氏に、事業への思いや今後の展望について伺いました。

英語を“できる”ではなく、仕事で“使える”状態へ

――現在の事業内容について教えてください。

当社は、英語がボトルネックになって事業を拡大できない、あるいは案件を取れないといった企業に向けて支援を行っています。目指しているのは、単に英語ができるようになることではありません。英語でちゃんと意思決定ができる、交渉ができる、仕事で本当に使える状態にすることです。そのために、コーチングと伴走支援を組み合わせた密着型の支援を提供しています。

大人向け・企業向けの事業としては、経営者層だけでなく、中間層や若手に対しても、仕事と並行して取り組めるトレーニングプログラムを展開しています。英語を学ぶこと自体が目的ではなく、実際のビジネスの場で使えるようになることを重視しています。

――どのような企業や課題に対応されているのでしょうか。

たとえば、輸出をしている企業、海外に事業展開したい企業、海外企業のM&Aを進めたい企業、あるいはすでに海外の子会社を持ちながら言葉の壁で一体化が進まない企業などが対象になります。海外に支社長として派遣した人材が現地で十分に活躍できない、といった悩みもよく聞きます。

一方で、通訳を付ければよいという考え方ではなく、自分の言葉で伝えたい、自分で交渉したいと考える方を支援したいと思っています。やはり自分の言葉で伝えないと駄目だと考えている方は多く、当社もその考えを大切にしています。

また、もともとの発想の土台には、外資系企業などでグローバルミーティングに参加していても、発言をためらってしまう日本人が多いという現実があります。発言できず、会議の中で十分に貢献できない。その背景には、語学力だけでなく、日本人特有の遠慮やためらいもあります。そこを変えていくことも、私たちの役割の一つだと考えています。

外資系での経験から見えた、日本人の可能性

――経営の道に進まれたきっかけや背景を教えてください。

私がこの仕事をしているのは、日本人が世界で活躍できていない現状に強い問題意識を持っているからです。世界から見ると、日本人の存在感が見えにくいと言われることがあります。しかし、日本人には能力の高い方が多く、国内には素晴らしい製品やサービスもたくさんあります。それが世界に出ていっていないのは非常にもったいないと感じています。

日本人が自ら活躍の場を狭めてしまっているのだとしたら、それは大きな損失です。本当はできるのに、そのことに気づいていない人も多い。そこに気づいてもらう支援をしたいと思っています。これは個人の問題にとどまらず、日本の将来に関わる大きな課題の一つだと捉えています。

――起業前のご経歴についてもお聞かせください。

起業前は30数年にわたって外資系企業に在籍していました。研究員として研究開発に携わり、特にP&Gでは23年在籍し、グローバルプロジェクトのリーダーも務めてきました。話す、書く、読む、そのすべてを英語で行う環境に長く身を置いてきたので、英語は仕事の道具として使い続けてきました。

その中で、日本人が日本人コミュニティの中に小さくまとまってしまい、そこから出ていかないケースを多く見てきました。それがとてももったいないと感じていたのです。

コーチングについても、社内で部下を育てる中でかなり学び、実践してきました。ネイティブかノンネイティブかを問わず、どうすれば人が成長するかを考え続けてきた経験があります。日本にいたときには、職場を完全に英語化し、日本語を一切使わない環境をつくって部下育成を行ったこともありました。そうした経験が、現在の事業の土台になっています。

中小企業支援と学校向け展開で裾野を広げる

――今後の展望について教えてください。

今後は、中小企業向けの支援をさらに強化していきたいと考えています。現在は、自分の過去の経験や関連のある業界から支援を始めていますが、これをさまざまな業界へ広げていきたいです。そのためには、英語を使って実際に仕事をしてきた人材に参画してもらい、対応できる領域を増やしながら横展開していくことが重要だと考えています。

もう一つ力を入れているのが、学校向けの取り組みです。中学校・高校向けに、英語で考え、英語で行動する学びを提供していきます。これは「探究学習」の文脈で進めているもので、英語を教えるのではなく、英語を使って何かをするという考え方です。1年目はプログラムとして導入し、2年目には学校の先生にも入ってもらいながら実装できる形を目指しています。継続的に展開できる仕組みをつくっていきたいですね。

人脈づくりと価値の伝達が、いまの大きな挑戦

――現在直面している課題についてはいかがですか。

一つは人脈です。私はもともと研究者だったので、研究領域には人脈がありますが、経営者のネットワークはまだ十分ではありません。学校関係も企業関係も含め、そこを今まさに開拓しているところです。

もう一つは、私たちのサービスの価値をどう伝えるかです。英会話をやっていれば英語が使えるようになる、という理解は根強くあります。しかし、私たちが提供しているのは、英会話そのものではありません。英語で意思決定ができる、交渉ができる、海外の相手と関係性を築けるという、ビジネスで機能する力です。その違いを知ってもらうには時間がかかりますし、実際に体験してもらわないと伝わりにくい面もあります。そこは大きなチャレンジですね。

英語を習得することは、単に言葉を覚えることではなく、思考パターンを切り替えることでもあります。言語が変われば、考え方も変わる。英語で本当に仕事ができるようになるというのは、そういう変化を伴うものだと思っています。